元金と金利パーセントから利息額と総額を計算します。元金と年利（例: 3%）を入力し、利息額と支払総額を表示します。
金利計算は、預金、ローン、投資など、お金に関わるあらゆる場面で必要となる重要な計算です。 金利とは、お金を借りる際に支払う「利息」の率、または預金や投資で受け取る「利息」の率のことを指します。
例えば、100万円を年利3%で1年間預けると、3万円の利息が発生します。また、100万円を年利3%で借りると、 1年間で3万円の利息を支払う必要があります。
この計算機では、単利計算と複利計算の両方に対応し、さらにローン返済額の計算も可能です。 金融商品の比較や将来の資金計画に役立ててください。
金利計算には主に2つの方法があります：
利息 = 元金 × 金利 × 期間
元利合計 = 元金 + 利息
単利計算では、元金に対してのみ利息が発生します。例えば、100万円を年利3%で5年間預けた場合、 利息は100万円 × 0.03 × 5 = 15万円となります。
元利合計 = 元金 × (1 + 金利 ÷ 複利計算回数)複利計算回数×期間
利息 = 元利合計 - 元金
複利計算では、前期までの利息も元金に加えて計算されます。例えば、100万円を年利3%（年1回複利）で5年間預けた場合、 元利合計は100万円 × (1 + 0.03)5 ≈ 115.9万円となります。
月々の返済額 = 元金 × 月利 × (1 + 月利)返済回数 ÷ ((1 + 月利)返済回数 - 1)
総返済額 = 月々の返済額 × 返済回数
元利均等返済方式では、毎月の返済額が一定になるように計算されます。 返済額には元金と利息が含まれ、返済が進むにつれて元金の割合が増え、利息の割合が減っていきます。
金利計算には主に「単利」と「複利」の2種類があります。それぞれの特徴と違いを理解することで、 金融商品の選択や資金計画に役立てることができます。
| 項目 | 単利 | 複利 |
|---|---|---|
| 定義 | 元金に対してのみ利息が発生 | 元金と過去の利息に対して利息が発生（利息の利息） |
| 計算式 | 利息 = 元金 × 金利 × 期間 | 元利合計 = 元金 × (1 + 金利)期間 |
| 利息の増え方 | 一定（直線的） | 加速的（指数関数的） |
| 主な適用例 | 短期の預金、一部の国債など | 定期預金、ローン、投資信託など |
| 長期運用の効果 | 小さい | 大きい（複利効果） |
複利計算では、計算頻度（年1回、半年ごと、四半期ごと、毎月、毎日など）によっても結果が変わります。 計算頻度が多いほど、同じ金利でも実質的な利回りは高くなります。
100万円を年利0.5%で5年間、複利計算（年1回）で預けた場合の元利合計は？
元利合計 = 1,000,000円 × (1 + 0.005)5
= 1,000,000円 × 1.0253
= 1,025,300円
5年間で25,300円の利息が付きます。
3,000万円を年利1.5%、返済期間35年のローンを組んだ場合の月々の返済額は？
月利 = 0.015 ÷ 12 = 0.00125
返済回数 = 35年 × 12ヶ月 = 420回
月々の返済額 = 30,000,000円 × 0.00125 × (1 + 0.00125)420 ÷ ((1 + 0.00125)420 - 1)
≈ 85,358円
月々の返済額は約85,358円、総返済額は約35,850,360円となり、利息総額は約5,850,360円になります。
毎月1万円を年利5%（複利、月次計算）で30年間投資し続けた場合の最終的な資産額は？
月利 = 0.05 ÷ 12 ≈ 0.00417
積立回数 = 30年 × 12ヶ月 = 360回
最終的な資産額 = 10,000円 × ((1 + 0.00417)360 - 1) ÷ 0.00417 × (1 + 0.00417)
≈ 8,357,143円
30年間の総投入額は360万円ですが、複利効果により最終的な資産は約835万円になります。 投入額の約2.3倍以上の資産形成ができることになります。
名目金利は表面上の金利で、契約書などに記載される金利です。一方、実質金利はインフレ率を 考慮した実質的な金利で、「名目金利 - インフレ率」で計算されます。例えば、名目金利が2%でインフレ率が1%の場合、 実質金利は1%になります。
変動金利は市場金利の変動に応じて金利が変わるタイプで、一般的に初期の金利は低めに設定されています。固定金利は契約期間中、金利が変わらないタイプで、将来の金利上昇リスクを回避できますが、 初期の金利は変動金利より高めに設定されていることが多いです。
実効金利（Annual Percentage Rate, APR）は、名目金利に加えて、手数料や諸費用も含めた 実質的な年間コストを表す金利です。特にローンや信用取引では、名目金利だけでなく実効金利も確認することが重要です。
「72の法則」は、お金が2倍になるまでの年数を簡易的に計算する方法です。 72を年利（%）で割ると、元金が約2倍になるまでの年数がわかります。 例えば、年利3%なら72÷3=24年、年利6%なら72÷6=12年で元金が約2倍になります。
預金や投資など、お金を運用する側にとっては複利の方が有利です。特に長期間の運用では、複利効果により大きな差が生じます。 一方、借入やローンなど、お金を借りる側にとっては単利の方が有利ですが、多くの金融商品は複利で計算されています。
元利均等返済は毎月の返済額が一定なので、家計管理がしやすいというメリットがあります。 元金均等返済は初期の返済額が大きいものの、総返済額は元利均等返済より少なくなります。 どちらが良いかは、家計の状況や将来の収入見込みによって異なりますので、ライフプランに合わせて選択するとよいでしょう。
特に長期間のローンや投資では、わずかな金利差でも複利効果により大きな差となります。 例えば、3,000万円の住宅ローンを35年で組む場合、金利が0.1%違うだけで、総返済額に約70万円の差が生じます。 投資においても同様で、長期投資では小さな金利差が大きな資産差につながります。